長谷川慶太郎著 世界が再び日本を見倣う日 「トランプ砲」は恐れる必要なし
バブ崩壊後、マスコミでは「失われた20年」と言われるけれども、実際には、日本企業は苦しみながら、合理化を進め、技術力を磨いてきた。デフレ時代を生き抜く上での対応を日本企業が身に着けた。
日本の技術貿易収支は、1993年度以降、常に黒字で、2015年度は技術輸出が3.9兆円、技術輸入が6000億円。収支は、3.3兆円の黒字である。
日本の部品と素材は世界を席巻している。
原田伊織著 三流の維新一流の江戸 「官賊」薩長も知らなかった 驚きの「江戸システム」
初代内閣総理大臣伊藤博文は、暗殺集団の構成員であり、自らもテロ行為に手を染めている。また、維新の精神的支柱とまでいわれる吉田松陰は、事あるごとに暗殺を主張した。
桂小五郎(木戸孝允)たちは、天皇を「玉」と呼び、「玉を転がす」とか、「玉を抱く」などと平然と言い放っていたことは、長州人に許されざる思い上がりがあったことを端的に示している。
福澤諭吉は、「新聞記者は政府の飼い犬に似たり」と断罪したが、確かにこの国のメディアは御一新以降、常に社会をミスリードしてきたといっても過言でない。
中国大陸侵略の尖兵であったジャーディンマセソン社の日本総代理店グラバー商会が薩長討幕派の武器調達を担当した。この時、その運搬などを担って働いたのが土佐藩出身の坂本龍馬を中心とする「亀山社中」であった。
歴史上例をみない醜い日本文化の破壊活動「廃仏毀釈」は、薩長新政権が打ち出した思想政策によって惹き起こされた、直接的には仏教施設への無差別な、また無分別な攻撃、破壊活動のことを言う。文化財の破壊という点のみでいえば、イスラム原理主義者による文化財の破壊より規模は遙かに大きかった。
江戸期には「四口」といわれる四つの対外貿易窓口が存在した。長崎口、対馬口、薩摩口、蝦夷口がそれである。
ポルトガル商人に対して日本人の輸出許可証を発行していたイエズス会は、日本人奴隷の輸出が日本における布教の妨げになることに気付き始めた。ポルトガル国王は、1570年、日本人奴隷取引の禁止勅令を出したが、勅令は完璧に無視された。そこで秀吉は、「伴天連追放令」を発令し「人身売買停止令」も併せて発動した。
1690年に来日したドイ出身の医師エンゲルベルト・ケンペルは以下のように述べている。「この国の民は習俗、道徳、技芸、立ち居振る舞いの点で世界のどの国にも立ち勝り、国内交易は繁盛し肥沃な田畑に恵まれ、頑健強壮な肉体と豪胆な気性を持ち、
生活必需品は有り余るほどに豊富であり、国内には不断の平和が続き、かくて世界でも稀に見る程の幸福な国民である。」
イアン・ブレマー 御立尚資著 ジオエコノミクスの世紀 Gゼロ後の日本が生き残る道
2013年頃と比べるて、日本の地政学的状況は改善されています。その理由は次の3点です。
第1に、安倍首相が歴史と戦争を語る際に、被害者感情を傷つける発言を控えるようになったこと。
第2に、中国指導部が近年の東シナ海における一連の対立後に日本が対中投資を減らした事態が、中国経済と他国への評判に不必要なダメージを齎したことに気付き、さらに軍の示威行動によって、アジア全般との貿易関係を拡大する自国の能力が弱まるとみていること。
第3に、モディ首相率いるインドが、資源、水、軍事的地位、領土を巡って中国のライバルになりつつあること。これにより、中国の日本に対する敵対心は次第に弱まっていくでしょう。
日本の軍備拡張能力には自ずと限界があります。軍事力に頼る道を選べば、最大の危険が伴い、最小の見返りしか得られません。
高野誠鮮、木村秋則著 日本農業再生論 「自然栽培」革命で日本は世界一になる!
日本は、農薬の使用量がとりわけ高い。上から中国、日本、韓国、オランダ、イタリア、フランスの順で、単位面積当たりの農薬使用量は、アメリカの約7倍もある。
2009年、アメリカ海洋大気庁が、地球温暖化の新たな原因として、農薬や化学肥料、家畜の排せつ物などに含まれる亜酸化窒素ガスを指摘し、これらを使わない栽培を研究開発することが急務であるとホームページに掲載した。
2014年EU随一の農業国フランスが、遺伝子組み換えトウモロコシの栽培を禁止する法案を可決した。ドイツ、イタリア、ロシアでも遺伝子組み換え作物は禁止となった。翻って日本の厚生労働省は安全ですとPRしている。
2011年、木村秋則氏が自然栽培のコメ作りを指導した石川県能登地域、新潟県佐渡市の2地域が、国連食糧農業機関によって世界重要農業遺産システムに認定された。
肥料、農薬、除草剤を使わない自然栽培は、「自然栽培AKメソッド」として紹介され、国連機関に認められたのは、日本初の快挙だ。
高野誠鮮氏は、10年ごとにUFOで地域づくり、過疎集落からの脱却、自然栽培の普及に取り組んできたが、次の10年に目指すものは、自然栽培の普及を加速させて国策にもっていくこと。
中村八郎 吉田太郎著 「防災大国」キューバに世界が注目するわけ
大型ハリケーンの襲来を年に3度も受けながら、全国民の25%にあたる300万人が安全に非難し、わずか7人の死しかださなかった国。
二酸化炭素の排出量を減らすため、省エネ家電製品を全国民に配布し、小学校
から大学まで省エネ教育を実施し、1990年の3分の1にまでエネルギー消費量を減らす。2006年、フィデル・カストロはさらに野心的な「エネルギー革命」を打ち出す。ベネズエラには省エネ電球を配布し、ボリビアやホンジュラスにはソーラーパネルを設置し、チリではバイオガスプラント、エクアドルでは小規模水力発電所の建設を支援する。エネルギー「革命」が、いま途上国を中心に海外に輸出されつつある。
クーバー・ソラールの代表、ルイス・べリスの言葉
原子力には未来はありません。多くの人々が原子力をクリーンなエネルギーと口にしていますが、残念ながら歴史的に見ればそうではありません。ウラン鉱山の採掘現場で働く人々の健康を考えていませんし、使用済み核燃料の捨て場もない。おまけに、原発は大量の熱を発生します。ここまま、原発推進路線を歩んでいけば、将来どのような災いが起こるかわかりません。