藤井厳喜著 太平洋戦争の大嘘

 ルーズベルト元大統領の三つの大罪

①日米戦争は、時のアメリカ大統領フランクリン・ルーズベルトが日本に向けて仕掛けたものであり、日本の侵略が原因ではなかった

②1941年の日米交渉では、ルーズベルトは日本側の妥協を受け入れる意図は初めから全くなかった

アメリカは1945年に原爆を投下せずに日本を降伏させることができた

 

 ルーズベルトの前の大統領、第31代のアメリカ大統領を務めたハーバート・フーヴァーは、「フリーダム・ビトレイド(Freedom Betrayed)」を著した。

 「本当の事が書いてあるから」「知られてしまうとまずいことが書いてあるから」出版されたのは2011年(邦訳は2017年)だった。

 1941年7月にアメリカは日本に経済制裁をするが「日本に対する宣戦布告なき戦争であった」と書いている。

 フーヴァーは1946年5月来日しマッカーサーと会談している。その際フーヴァーは「経済制裁は殺戮と破壊以外のすべての戦争行為を実現するものであり、いかなる国といえども、品格を重んじる国であれば、我慢できることではなかった」と述べたがマッカーサーも同意した。

 

加藤学著 ビジネスマン・プ―チン

ロシア人男性の平均寿命は、65歳前後。

健康を維持するための社会システムの構築に向けてロシアに提案できる余地は非常に大きい。

ロシアは100を超える民族からなる他民族社会であり、東方正教会を中心とするキリスト教国家でありながら、全人口1.4億人の約15%程度、つまり200万人を超えるムスリム人口を抱える。労働現場においてもジェンダーへの偏見が小さく、日常的なレベルでは他民族がうまく融合している。

ロシアは、北極海の軍備増強に余念がない。北極圏に最も多くの軍事基地を持ち、40隻以上の砕氷船を持ち、原子力を動力源とする13隻を追加建造する計画があるという。

経済学者のキンバリー・エリオットは、経済制裁は本来の外交的目的を達成するにはその効果は曖昧であり、多くの場合は効果がないと結論づけている。

今井彰著 光の人

廃墟と化した東京を中心に、全国で12万3000人の「戦争孤児」が生まれた。

激動の戦後、1000人の孤児たちの命と未来を守り抜いた人がいた。

最も深く大きな愛だった。その時、彼は17歳の少年先生。

職も我欲もなげうって、半世紀に及ぶ茨の道を歩いた。

 一方、政府は昭和39年にアメリカ軍人カーチス・ルメイ勲一等旭日大綬章をあげている。カーチス・ルメイ東京大空襲の立案・実行者だった。東京中を焼野原にし、12万人の子供たちを孤児という過酷な運命に叩き落した大悪魔であった。

 水の一滴は、岩に穴を穿つ

 力によってではなく、しばしば落ちることによって   

ノーム・チョムスキー著 誰が世界を支配しているのか?

 米国の国防総省は100兆円をかけて核兵器システムを強化しようと計画している。それには、核弾頭も通常弾頭も搭載でき、目標捕捉能力が優れており、限定的核戦争を促進させかねず、すぐに真の大惨事にエスカレートすることも考えられる「新型巡航ミサイル」も含まれる。

 「攻撃された側は、最悪を予想して過剰反応を起こし、核戦争を始めるかもしれない」(ペリー元国防長官)

 サミュエル・ハンチントンは、「米国はならず者超大国になっている。世界諸国にとって外部からの最大の脅威だ」と警告した。

 TPPは本来、投資家の権利に関する協定だが、御用メディアや解説では「自由貿易協定」と不当表示されている。交渉は秘密裏に行われ、中身を知っているのは、細則を書く何百人もの企業弁護士やロビイストだけだ。

NHKスペシャル取材班 IoTクライシス サイバー攻撃があなたの暮らしを破壊する

 今、新手のサイバーl攻撃に世界が戦々恐々としている。

所謂IoT機器を標的にした特殊なマルウェア、「Mirai」だ。

ネットにつながる無防備な家電や機器のすべてを対象とする。

 対策は、商品のセキュリティ情報を確認する、安全な環境で使う、

使わないときは電源を切る、安全度の高いパスワードを設定する。

 アメリカ国家情報長官による、2017年の年次議会報告書では、

「脅威」の筆頭にサイバー攻撃を挙げ、ここ数年の深刻なサイバー

攻撃には、ロシア、中国、北朝鮮など国家的な組織の関与が疑われる

と述べている。

 世界に通用するセキュリティー人材にはどのような能力が必要か。

 「ハッカーの祭典」で用意されたのコンピューターとハンダゴテ

藤澤孝志郎著 世界一効率よく若返る! 骨トレーニング

 ピエゾ電気効果:衝撃や圧力を与えると物質が電気を発生させる

 骨が衝撃や圧力を感知すると、骨はマイナスの電気を発生させる。カルシウムはプラスの性質を持っていてマイナスの電気に引き寄せられ、骨に沈着する。

 破骨細胞が活性化、骨芽細胞が活性化、その骨芽細胞が分泌したコラーゲンなどのたんぱく質に、リン酸カルシウムの一種である「ハイドロキシアパタイト」が沈着して骨組織が形成される。

 骨眼細胞からは、若返りのカギの「オステオカルシン」、免疫力アップのスイッチ「オステオポンチン」が分泌される。

山田正彦著 タネはどうなる?! -種子法廃止と種苗法運用でー

 日本は遺伝子組み換え農作物の栽培認可件数だけで309種類、米国の197種類よりも多く、EUをはじめ、中国もロシアも遺伝子組み換え食品は作らせない、輸入させないと動き始めているときに。日米の交換文書に「日本政府は投資家(多国籍企業)の要望を聴取して、各省庁に検討させ、政府が必要なものは規制改革推進会議に付託、その提言に従う」とある。これでは独立国ではない。

 世界種子市場の8割はバイエル、モンサント、ダウ・デュポン、シンジェンタ、BASFなど7社で生産されている。

 これらの種子会社は化学肥料と農薬をセットで販売するビジネスモデルを確立している。

 TPPに反対である米国のパブリックシチズン(米国最大の消費者団体)のローリー・ワラック氏は「多国籍企業は各国にそれぞれロビイストを送り込んでいて、東京も常時100人ほどいるのでは」と語った。

 2017年12月第72回国連総会本会議で「家族農業10年間」議案が可決され、小さな家族農業を再評価し、政策的にも支援することが求められている。

 現状:野菜の種子は国産100%からすでに海外生産が90%に

 すでに日本でも日本モンサントのコメを栽培