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大塚雄介著 いまさら聞けない ビットコインとブロックチェーン

 ビットコインは、実体を持たないバーチャルなお金で(仮想通貨)、電子データにすぎず(デジタル通貨)、特定の国に属さず(国際通貨)、参加者みんなで運用し(分散型通貨)、暗号を解く「鍵」がなければ送金できません(暗号通貨)。

 ビットコインの発行枚数の上限は2100万枚。2141年に掘り尽される予定です。また、4年に1回、オリンピックイヤーにマイナーに与えられる報酬が半分になると決められています。

長谷川慶太郎著 世界が再び日本を見倣う日 「トランプ砲」は恐れる必要なし

 バブ崩壊後、マスコミでは「失われた20年」と言われるけれども、実際には、日本企業は苦しみながら、合理化を進め、技術力を磨いてきた。デフレ時代を生き抜く上での対応を日本企業が身に着けた。

 日本の技術貿易収支は、1993年度以降、常に黒字で、2015年度は技術輸出が3.9兆円、技術輸入が6000億円。収支は、3.3兆円の黒字である。

 日本の部品と素材は世界を席巻している。

 

原田伊織著 三流の維新一流の江戸  「官賊」薩長も知らなかった 驚きの「江戸システム」

 初代内閣総理大臣伊藤博文は、暗殺集団の構成員であり、自らもテロ行為に手を染めている。また、維新の精神的支柱とまでいわれる吉田松陰は、事あるごとに暗殺を主張した。

 桂小五郎木戸孝允)たちは、天皇を「玉」と呼び、「玉を転がす」とか、「玉を抱く」などと平然と言い放っていたことは、長州人に許されざる思い上がりがあったことを端的に示している。

 福澤諭吉は、「新聞記者は政府の飼い犬に似たり」と断罪したが、確かにこの国のメディアは御一新以降、常に社会をミスリードしてきたといっても過言でない。

 中国大陸侵略の尖兵であったジャーディンマセソン社の日本総代理店グラバー商会が薩長討幕派の武器調達を担当した。この時、その運搬などを担って働いたのが土佐藩出身の坂本龍馬を中心とする「亀山社中」であった。

 歴史上例をみない醜い日本文化の破壊活動「廃仏毀釈」は、薩長新政権が打ち出した思想政策によって惹き起こされた、直接的には仏教施設への無差別な、また無分別な攻撃、破壊活動のことを言う。文化財の破壊という点のみでいえば、イスラム原理主義者による文化財の破壊より規模は遙かに大きかった。

 江戸期には「四口」といわれる四つの対外貿易窓口が存在した。長崎口、対馬口、薩摩口、蝦夷口がそれである。

 ポルトガル商人に対して日本人の輸出許可証を発行していたイエズス会は、日本人奴隷の輸出が日本における布教の妨げになることに気付き始めた。ポルトガル国王は、1570年、日本人奴隷取引の禁止勅令を出したが、勅令は完璧に無視された。そこで秀吉は、「伴天連追放令」を発令し「人身売買停止令」も併せて発動した。 

 1690年に来日したドイ出身の医師エンゲルベルト・ケンペルは以下のように述べている。「この国の民は習俗、道徳、技芸、立ち居振る舞いの点で世界のどの国にも立ち勝り、国内交易は繁盛し肥沃な田畑に恵まれ、頑健強壮な肉体と豪胆な気性を持ち、

生活必需品は有り余るほどに豊富であり、国内には不断の平和が続き、かくて世界でも稀に見る程の幸福な国民である。」

 

 

 

 

 

 

 

岩田健太郎著 ワクチンは怖くない

 予防接種法には、「無過失補償制度」が必要。 

 新規定期接種は法律を改正しないと導入することができないという欠陥がある。

 皮膚に穴を開ける点滴療法は「自然免疫」を破綻させるリスクを孕んでいる。

 成人向けの肺炎球菌ワクチンには、予防接種効果があまり大きくない。

 2013年から慢性胃炎の治療目的にピロリ菌除菌の保険適応が拡大されたがピロリ菌は病気から身を守っている存在でもある。胃食道逆流症、バレット食道、食道がんはピロリ除菌で増えてします。

 

柘植久慶著 世界全戦争史 

 有史以来、人類が戦っていなかったのは、合計6年間しかない。

 安史の乱:755-763年

 唐の中期に帝位にあった玄宗皇帝は、皇后を廃して新しい皇后を選び、その皇后が早逝すると実の息子の妃ー楊貴妃を自分の皇后に、という常軌を逸した態度を見せた。一方辺境軍団の司令官は蛮族出身者に、という制度が誕生する。つまり胡人の軍司令官なら政治的野心を持たず、文官は安心できる、という発想だったらしい。かくして登場したのがペルシャ系ゾグド人の安禄山だった。

 米墨戦争:1846-48年

 トランプ大統領は、メキシコ国境に塀を造ろうとしているが、アメリカ軍がメキシコ領内に進撃して奪ったもの。

 

イアン・ブレマー 御立尚資著 ジオエコノミクスの世紀 Gゼロ後の日本が生き残る道

 2013年頃と比べるて、日本の地政学的状況は改善されています。その理由は次の3点です。 

 第1に、安倍首相が歴史と戦争を語る際に、被害者感情を傷つける発言を控えるようになったこと。

 第2に、中国指導部が近年の東シナ海における一連の対立後に日本が対中投資を減らした事態が、中国経済と他国への評判に不必要なダメージを齎したことに気付き、さらに軍の示威行動によって、アジア全般との貿易関係を拡大する自国の能力が弱まるとみていること。

 第3に、モディ首相率いるインドが、資源、水、軍事的地位、領土を巡って中国のライバルになりつつあること。これにより、中国の日本に対する敵対心は次第に弱まっていくでしょう。

 日本の軍備拡張能力には自ずと限界があります。軍事力に頼る道を選べば、最大の危険が伴い、最小の見返りしか得られません。

 

高野誠鮮、木村秋則著 日本農業再生論  「自然栽培」革命で日本は世界一になる!

 

 日本は、農薬の使用量がとりわけ高い。上から中国、日本、韓国、オランダ、イタリア、フランスの順で、単位面積当たりの農薬使用量は、アメリカの約7倍もある。  

 2009年、アメリカ海洋大気庁が、地球温暖化の新たな原因として、農薬や化学肥料、家畜の排せつ物などに含まれる亜酸化窒素ガスを指摘し、これらを使わない栽培を研究開発することが急務であるとホームページに掲載した。

 2014年EU随一の農業国フランスが、遺伝子組み換えトウモロコシの栽培を禁止する法案を可決した。ドイツ、イタリア、ロシアでも遺伝子組み換え作物は禁止となった。翻って日本の厚生労働省は安全ですとPRしている。

 2011年、木村秋則氏が自然栽培のコメ作りを指導した石川県能登地域、新潟県佐渡市の2地域が、国連食糧農業機関によって世界重要農業遺産システムに認定された。

 肥料、農薬、除草剤を使わない自然栽培は、「自然栽培AKメソッド」として紹介され、国連機関に認められたのは、日本初の快挙だ。

 高野誠鮮氏は、10年ごとにUFOで地域づくり、過疎集落からの脱却、自然栽培の普及に取り組んできたが、次の10年に目指すものは、自然栽培の普及を加速させて国策にもっていくこと。