メアリー・メイプス著 大統領の疑惑 米大統領選を揺るがせたメディア界一大スキャンダルの真実
２００４年９月、CBSの＜６０ミニッツⅡ＞のメイプスのチームが、ブッシュ大統領が希望者の多かった州兵へのポジションを一族の強力なコネで手に入れたのは確実だと思われる、という番組を放送した。
ブッシュはそのおかげでヴェトナム戦争に送られた２５０万人には含まれていない。そのうち命を落とした６万人近くの兵士たちは、ほとんど労働階級の若者だった。
２００４年の選挙が２か月後に迫っており、ブッシュのチームは、メイプスのチームを公然と見せしめにした。
ケイト・ブランシェットとロバート・レッドフォードが演じている「ニュースの真相」の原作。
佐藤健太郎著 医薬品とノーベル賞 がん治療薬は受賞できるか？
人体には数万種類のたんぱく質があり、細かく分業がなされている。たんぱく質の働きは極めて多彩で、生命活動とは、たんぱく質の秩序ある共同作業と言える。
かっては人体の細胞は６０兆個と言われていたが、最新の見解は約３７兆２０００億個。
ピロリ菌は、全くの悪者とは決めつけられないのでは。
ピロリ菌を除去した人が逆流性食道炎になりやすく、食道がんの発生率も上がるという研究もある。
２０１５年のノーベル生理学・医学賞は、現代の制約企業の方針に対する、ノーベル賞委員会からのアンチテーゼであったかも。莫大な開発費を注ぎ込み、先進国の老人たちを数か月長生きさせる薬を創り、何千億円を稼ぐ----------そんな医薬創りが、果たして正しい姿なのか？
久坂部羊著 虚栄 Vanity
現代医学の最先端に渦巻く野望と、集学的治療の罠。医学界とメディアの欺瞞を抉り出す、医療サスペンス。
当てにならない希望と、辛いけど本当のこと。
どちらがいいですか。
森 昭著 歯はみがいてはいけない
１．歯磨きは寝る前と起きた直後
２．デンタルクロスが主、歯ブラシは副
３．食後は舌回し
食後３０分は唾液の効力が一番強いとき。舌回しで食べかすをとると、舌の筋ト
レにも。舌の筋トレは健康寿命に直結する。
ゲルノット・ワグナー、マーティン・ワイツマン著 気候変動クライシス
気候変動は、大きな被害をもたらすので、炭素税などを導入すべきだ。
気候変動のリスクは、不確実性が極めて高いので、その被害見積もりは今よりずっと上積みすべきかもしれない。
ジオエンジニアリングによる気候変動対策は高リスクだし、お手軽なので誰か自分勝手にやってしまう危険があるので、ガチガチに規制すべきだ。
矢部 宏治著 日本はなぜ、「戦争ができる国」になったのか
「戦争になったら、日本軍は米軍の指揮下に入る」という「統一指揮権密約」が１９５２年７月と１９５４年２月当時の吉田首相が口頭で結ばれていた。
１９５３年９月の日米合同委員会では、「日本の当局は所在地のいかんを問わず合衆国軍隊の財産について、捜査、差し押さえまたは、検証をおこなう権利を行使しない」と合意している。２００４年の沖縄国際大学への米軍ヘリ墜落事故・１９７７年の横浜
緑区の住宅街へのファントム偵察機の墜落事故は、米軍に対して治外法権状態に。
１９７２年の沖縄返還交渉を担当したアメリカ大使館のスナイダー駐日大使も極めて異常なシステムと報告している日米合同委員会は、日本の超エリート官僚が、アメリカの外務官僚や大使館員ではなく、在日米軍のエリート軍人と直接協議するところになっている。
横田空域に代表される日本の事実上の占領継続状態が、決して「アメリカの陰謀」などによるものではなく、「戦後日本という巨大な利権を手放したくないアメリカの軍部」と「それに全面的に服従する日本の官僚組織」が原因である。
１９５０年９月トルーマン大統領はプロジェクトの基本原則として「日本中のどこにでも、必要な期間、必要なだけの軍隊をおく権利を獲得する」、という方針を決定しダレスが遂行した。その後、ダレスはCIA長官となった弟とともに気に食わない外国政府を転覆させ、正当な選挙で選ばれた政治指導者を排除するといった違法行為にまで手を染めていく。
砂川裁判・最高裁判決は、翌年に予定されていた安保改定に影響が出ることマッカーサー駐日大使が、激しい政治工作を展開した結果であった。
以後、日本政府がいくら重大な違憲行為を行っても、国民が裁判によりそれをストップさせることが不可能になり、日本国憲法は事実上、その機能を停止してしまうことになった。
高橋洋一著 日本はこの先どうなるのか
日本の純債務は約４９０兆円でGDP比は約１００%だ。
日本銀行も含めた連結ベースでは約１００兆円でGDP比は２０％程度である。
財務省が消費税を上げたがるのは「でかい顔」をしたいから。
財務官僚が予算総額を膨らませて、カネを自由に差配できるようにするためだ。
大盤振る舞いをすることで各方面に恩を売り、その見返りとして天下り先を確保したいから。
社会保険料の未収金は１０兆円に及ぶ。
日本年金機構は約８０万社の法人から社会保険料を取りこぼしている。
消費税なら４～５％分の金額だ。
つまり、国税庁と日本年金機構を統合して歳入庁を創設し、徴収を一元化するだけで１０兆円の増収になるため、消費税をアップする必要がなくなる。
しかし、財務省の圧力に屈して、創設は頓挫した。
