齋藤ウィリアム浩幸著 超初心者のためのサイバーセキュリティ入門

　アメリカではSSN（Social Security Number）悪用による被害は、毎年数百万人ともいわれています。日本のマイナンバーが心配です。

　サイバー攻撃によるアメリカ市場の経済損失は、一年間で数兆円から十兆円規模に達するという推計があります。

　企業のトップはCEOですが、CEOに次ぐナンバーツーの役職として名前が上がることが多いのは、CFO（最高財務責任者）,CTO（最高技術責任者）,CIO（最高イノベーション責任者）です。しかし、近い将来大多数の企業でナンバーツーの権力はCSO（最高情報セキュリティ責任者）へ移行するでしょう。

上念 司 / グループ新霞ケ関 著 ２０３０年の世界エネルギー覇権図 アメリカの新戦略を読み解く

　２０１５年１１月にISの犯行によるパリ同時多発テロ事件を、ローマ法王フランシスコ一世が評して、「これは第三次世界大戦の一環です」と述べた。

　アメリカは世界に混乱を起こして、絶え間ない戦争状態を作り出し、覇権を維持する。その有力な武器が、エネルギーである。

　ここ３０年ほどの間に起きた世界の大きな戦争や紛争は常にエネルギーをめぐる利権争いや対立が背後にあった。

　ISの混乱を生み出した元凶は、２００３年にアメリカがフセイン政権を打倒するために起こした、イラク戦争とその戦後処理の失敗である。

　汚染の水鳥だけでなく、米議会での少女の証言もすべてアメリカの広告代理店と政府が仕組んだデッチ上げだったと判明している。

　ブッシュ家は、原油価格の高騰で莫大な利益を得た。アメリカは巨大なウソで敵も味方も騙し、エネルギー利権と軍需産業が儲けるために、どんな手でも使ってくる。

　東京ドームの２１３個分、約１０００ヘクタールを超える総合リゾート施設が広がりる「星野リゾートトマム」が中国の会社が２０１５年に買収された。

　林野庁が２００６年から２０１６年までに外国資本に買占められた日本の森林面積を公表している。なんと１１６件１２３２ヘクタール。

　新しいエネルギー戦略を打ち立てなければ、過酷な国際政治の中で生き残れない。

クラウス・シュワブ著 第四次産業革命 ダボス会議が予測する未来

　第四次産業革命ではエマージングテクノロジーと幅広いイノベーションが、これまでの産業革命を遙かに凌駕する速度で普及している。負の側面は、失業の増大や不平等の拡大から、自律型ロボット兵器システムや新たなサイバーリスクまで多くある。

　世界全体の全資産の半分は、世界人口の１％に当たる富裕層が所有する一方、「世界人口の下位半分の資産を合計しても世界全体の１％未満」となっている。

伊藤雅文著 邪馬台国は熊本にあった！ ～「魏志倭人伝」後世改竄説で見える邪馬台国～

　范曄による「後漢書」の記述と齟齬があり、宋の文帝のお墨付きを得ている「後漢書」の記述に合うように「魏志倭人伝」の記述が改竄された。

　「水行二十日」「水行十日」「陸行一月」は道里ではなく、日数表記の不自然さがこれにより説明がつく。

　邪馬台国は、熊本にあった。

　主な遺跡に、方保田東原遺跡、うてな遺跡、小野崎遺跡、諏訪原遺跡他大規模な環濠集落が数多く存在する。　

池上彰著 アメリカを見れば世界がわかる

 ２０１２年８月、「The U.S.-Japan Alliance :Anchoring Stability in Asia」（日米同盟：アジアの安定をつなぎとめるために）という論文が発表されました。アメリカのリチャード・アーミテージとジョセフ・ナイという知日派が、日本とアメリカの軍事同盟はどうあるべきかを提言したものだ。先に成立した安保関連法案はこの論文に書かれたことを、ほぼそのまま形にしたものだ。

野口悠紀雄著 英EU離脱！ 日本は円高に対処できるか

　EUが分解する可能性が強い。

　日銀は、２０１６年９月２１日に金融政策の総括検証を発表した。インフレ目標の達成時期は曖昧になったが、２％目標自体は据え置かれている。しかし本当の問題は、政策内容を曖昧にすることではなく、「インフレターゲットの追及が正しいのか？」という金融政策の基本である。

　将来値下がりが確実な国債が日銀に積み上げられている。日本経済の将来を破滅させる時限爆弾は、すでに日銀に大量に蓄積されているが、それがさらに増えていく事態が放置されているのは誠に驚くべきことだ。

一橋文哉著 国家の闇 日本人と犯罪＜蠢動する巨悪＞

　全国の警察に届けられる原因不明の死体＝変死体は年間１５万人前後に上る。そのうち犯罪か否かを確かめるために解剖されるのは１割以下でしかない。

　終戦直後の下山事件から２００６年のライブドア元関連会社役員、野口英昭の怪死まで、本書で取り上げられている事件の捜査は、中途半端に終わっているものが多い。

　利権に群がる政治家・闇の人間に対して、警察庁のキャリア主導、組織偏重、縄張り意識など、日本の捜査の構造的欠陥と言えるかも。