ＮＨＫスペシャル取材班 IoTクライシス サイバー攻撃があなたの暮らしを破壊する
今、新手のサイバーｌ攻撃に世界が戦々恐々としている。
所謂IoT機器を標的にした特殊なマルウェア、「Mirai」だ。
ネットにつながる無防備な家電や機器のすべてを対象とする。
対策は、商品のセキュリティ情報を確認する、安全な環境で使う、
使わないときは電源を切る、安全度の高いパスワードを設定する。
アメリカ国家情報長官による、２０１７年の年次議会報告書では、
「脅威」の筆頭にサイバー攻撃を挙げ、ここ数年の深刻なサイバー
攻撃には、ロシア、中国、北朝鮮など国家的な組織の関与が疑われる
と述べている。
世界に通用するセキュリティー人材にはどのような能力が必要か。
「ハッカーの祭典」で用意されたのコンピューターとハンダゴテ
藤澤孝志郎著 世界一効率よく若返る！ 骨トレーニング
ピエゾ電気効果：衝撃や圧力を与えると物質が電気を発生させる
骨が衝撃や圧力を感知すると、骨はマイナスの電気を発生させる。カルシウムはプラスの性質を持っていてマイナスの電気に引き寄せられ、骨に沈着する。
破骨細胞が活性化、骨芽細胞が活性化、その骨芽細胞が分泌したコラーゲンなどのたんぱく質に、リン酸カルシウムの一種である「ハイドロキシアパタイト」が沈着して骨組織が形成される。
骨眼細胞からは、若返りのカギの「オステオカルシン」、免疫力アップのスイッチ「オステオポンチン」が分泌される。
山田正彦著 タネはどうなる？！ －種子法廃止と種苗法運用でー
日本は遺伝子組み換え農作物の栽培認可件数だけで３０９種類、米国の１９７種類よりも多く、EUをはじめ、中国もロシアも遺伝子組み換え食品は作らせない、輸入させないと動き始めているときに。日米の交換文書に「日本政府は投資家（多国籍企業）の要望を聴取して、各省庁に検討させ、政府が必要なものは規制改革推進会議に付託、その提言に従う」とある。これでは独立国ではない。
世界種子市場の８割はバイエル、モンサント、ダウ・デュポン、シンジェンタ、BASFなど７社で生産されている。
これらの種子会社は化学肥料と農薬をセットで販売するビジネスモデルを確立している。
TPPに反対である米国のパブリックシチズン（米国最大の消費者団体）のローリー・ワラック氏は「多国籍企業は各国にそれぞれロビイストを送り込んでいて、東京も常時１００人ほどいるのでは」と語った。
２０１７年１２月第７２回国連総会本会議で「家族農業１０年間」議案が可決され、小さな家族農業を再評価し、政策的にも支援することが求められている。
現状：野菜の種子は国産１００％からすでに海外生産が９０％に
すでに日本でも日本モンサントのコメを栽培
本村凌ニ 監修 ３０の「王」からよむ世界史
太宗
隋に続いて中国の統一王朝となった唐。隋が僅か３７年で崩壊したのに対し、唐は２８９年もの長きにわたって繁栄を続けた。その基礎を築いたのが、李世民こと第２代皇帝・太宗である。太宗の死後にまとめられた「貞観政要」は源頼朝や徳川家康が治世の参考にした。
永楽帝
元に代わって中国大陸を統治した明は、およそ１００年ぶりに誕生した漢民族の王朝。
清朝滅亡まで皇宮として使われ、現在のランドマークとも呼べる紫禁城は、明王朝の第３代皇帝・永楽帝が造営し、１４２０年に完成したもの。
永楽帝の父である洪武帝は非常に猜疑心が強く、３１年の皇帝在位期間に謀反の疑いなどで処刑した家臣らは、連座した一族も含めると数万人に上る。
永楽帝も、高名な儒学者の方孝ジュの一族・門人８７３人を処刑している。
スレイマン一世
中世の後期、地中海とインド洋の双方に面する西アジアの主導権は、アラブ族からトルコ族へと移る。オスマン・トルコ帝国は、東ローマ帝国（ビザンツ帝国）の築いた国際都市コンスタンティノープルを引き継ぎ、北アフリカから東欧、アラビア半島までを支配下に置いた。
その最盛期を築いた第１０代皇帝スレイマン一世の治世では、キリスト教徒やユダヤ教徒は保護され、国境や民族にとらわれることなく優秀な人材を活用し、多文化共生の帝国が成立した。
井上泰浩 著 アメリカの原爆神話と情報操作
アメリカでは、２０１７年天文学的予算（１兆ドル）を費やし精度と殺傷力をさらに高める核兵器のの近代化が動き出した。
広島・長崎に投下された原爆について、いまなお多数のアメリカ国民が５つの神話 ①事前に警告し軍事基地を破壊した②その衝撃で日本はすぐに降伏した③アメリカ人１００万人、さらに多くの日本人の命を救った原爆は救世主だ④アメリカは神に託されて慈悲深い行いをした⑤原爆による放射能の
影響はほとんどない を信じている。
なぜこの根拠のない、嘘偽りの「神話」が信じ込まれることになったのか。
情報操作を組織的に計画実行したのはアメリカ政府と軍だが、世界で最も権威あるニューヨークタイムズ記者とハーヴァード大学長が大いに貢献していた。
様々な隠蔽だけでなく、視覚的な捏造として１９４７年には「マンハッタン計画のドキュメンタリー」と銘打った映画が公開された。
一条の光もある。オバマ大統領は２０１６年５月２７日の広島訪問の際に、原爆神話の起源となったトルーマン大統領の原爆声明と相反する演説を行った。
ジャック・ペレッティ著 世界を変えた１４の密約
１９４５年、ニューヨークのメトロポリタン生命保険会社の本社で働いていたルイ・ダブリンは顧客の保険料の支払額を見ていて体重が大きく影響していることに気付いた。そこで、契約者の体重の基準を切り下げて、それまで「太り過ぎ」に分類されていた人たちを、健康に害を及ぼす「肥満」に分類することにした。それを裏付ける科学的な指標としてBMIを作り出した。
１９８０年のバイ・ドール法は、製薬会社から大学研究室への直接の資金提供に門戸を開く法案だった。ハーバード大学のジョン・エイブラムソンは、「５０年後にアメリカ市民はこの時を振り返り、政府が製薬会社に国民を売り渡した瞬間として思いだすだろう」と語った。
１９５８年にニューヨークで世界銀行によって「国家と投資家の間の紛争解決手続（ISDS）と呼ばれる法廷が設立された。巨大農業コングロマリットのカーギル/ADMは、児童の肥満を減らすためにソフトドリンクへの砂糖税を導入したメキシコを訴えて勝った。
渡邊哲也著 「米中関係」が決める５年後の日本経済
国際社会に悪影響をもたらす中国の租借権問題 国際間での融資については厳格な審査が行われる。その審査をクリアした後に政治・経済状況の急変によってデフォルトに陥った場合は、パリクラブ（債務国会合）と呼ばれる、パリで行われる国家間の債務滞納などに関する協議会で、その償還の延期や債務の減免などを認めるという制度がある。パリクラブは第二次世界大戦後、先進諸国が新興国への支援のあり方を検討し、先進国による一方的な搾取とならないよう、均衡のとれた発展を目的に築きあげたシステムといえる。ところが、このシステムを無視して、中国は民間の金銭貸借と同様の理屈を持ち込み、債務国の土地の権利を奪い取っている。 モリディブは、２０１９年にも中国への領土割譲に追い込まれるかも。
